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データの説明

指標の定義、計算方法、比べてよい範囲、出典ごとの利用条件。定義を変えたら版を上げ、過去の値と混ぜない。

処理の流れ

  1. 取得(許可した宛先だけ、時間切れと再試行つき)
  2. 形の検査(想定と違えば止める)
  3. 正規化(C Research の正規 ID に対応づけ。シンボルでは照合しない)
  4. 品質の検査(欠損、負の値、急変を印付けで保存)
  5. 時系列に保存(出典ごとに別の行)
  6. 変更履歴(同じ時刻の値が書き換わったら記録)
  7. 派生指標(入力の出典と同じ利用条件を引き継ぐ)
  8. 公開の判定(出典ごとの利用条件で出し分け)

指標の定義

指標定義計算方法比較版
価格
price
トークン1枚あたりの米ドル建ての参照価格。集約された参照価格を取得時点の値として記録する。取引所ごとの約定値とは一致しない。自身の推移のみv1
時価総額(流通)
market_cap
流通供給量に価格を掛けた値。供給量は集約元の流通量をそのまま使う。ロック分の扱いは元データに従う。すべてv1
完全希薄化後時価総額
fdv
最大供給量(無い場合は総供給量)に価格を掛けた値。集約元の値を使う。すべてv1
取引高(24時間)
volume_24h
直近24時間の現物取引高の合計。集約元の値。ウォッシュトレードの除外方法は元データに従う。すべてv1
預かり資産(TVL)
tvl
プロトコルのスマートコントラクトに預けられた資産の米ドル評価額。
流動性ステーキングや再預け入れが絡むと、合計で二重計上が起きうる。
DefiLlama の既定の集計(借入・ステーキング・二重計上分を除く)。チェーン合計はプロトコルの合算で、親子の重複は除く。すべてv1
手数料(24時間)
fees_24h
利用者がプロトコルに支払った手数料の総額。流動性提供者などへの分配前の値。
一般企業の売上高とは同じではない。
DefiLlama の dailyFees を日次で記録する。同カテゴリv1
手数料(30日)
fees_30d
直近30日の手数料の合計。DefiLlama の total30d。同カテゴリv1
プロトコル収入(24時間)
revenue_24h
手数料のうち、プロトコル(財団・トレジャリー・トークン保有者)側に残る部分。
経費を引く前の値で、利益ではない。プロトコルごとに配分の定義が異なる。
DefiLlama の dailyRevenue を日次で記録する。同カテゴリv1
プロトコル収入(30日)
revenue_30d
直近30日のプロトコル収入の合計。DefiLlama の total30d(dailyRevenue)。同カテゴリv1
トークン保有者への分配(30日)
holders_revenue_30d
収入のうち、買い戻し・焼却・配分でトークン保有者に渡った部分。DefiLlama の dailyHoldersRevenue の30日合計。同カテゴリv1
概算利益(30日)
earnings_30d
プロトコル収入から、トークン報酬(インセンティブ)の支出を引いた C Research 独自の概算。
人件費・開発費などの営業費用は含まない。会計上の純利益ではない。
revenue_30d − incentives_30d。インセンティブの値が取れないプロトコルでは計算しない。自身の推移のみv1
DEX 取引高(24時間)
dex_volume_24h
分散型取引所で約定した取引の米ドル換算額。DefiLlama の dexs 集計。すべてv1
ステーブルコイン流通額
stablecoin_supply
発行済みで流通しているステーブルコインの額(米ドル連動分)。DefiLlama stablecoins の circulating.peggedUSD。すべてv1
時価総額 ÷ 年換算収入
ps_ratio
流通時価総額を、直近30日の収入を12倍した値で割った倍率。
株式の PSR と同じ意味ではない。収入の定義はプロトコルごとに違う。
market_cap ÷ (revenue_30d × 365/30)。収入が0以下なら表示しない。同カテゴリv1
時価総額 ÷ 年換算手数料
pf_ratio
流通時価総額を、直近30日の手数料を年換算した値で割った倍率。market_cap ÷ (fees_30d × 365/30)。同カテゴリv1
収入化率
take_rate
手数料のうちプロトコル収入になった割合。revenue_30d ÷ fees_30d。同カテゴリv1
変化率(1日)
change_1d
対象の主指標(資産は価格、プロトコルとチェーンは TVL)の24時間変化率。取得元の変化率をそのまま使う。すべてv1
変化率(7日)
change_7d
主指標の7日変化率。取得元の変化率をそのまま使う。すべてv1
マクロ指標の値
macro_value
公的機関が公表した系列の値。単位は系列ごと。公表値をそのまま記録する。自身の推移のみv1

出典と利用条件

このページの表示モード: 公開用
出典種類公開表示有料会員API最終取得条件
DefiLlamaopen可不可不可2026/11/21 01:12 JST経営者の判断で、公開ページへの掲載だけを行う(2026-11-20。「掲載は問題ないと聞いた」との指示による)。販売と API での再配布はしない。規約の文言(第7条、第8条)は、再掲載に許可を求める書き方で、書面の許可は手元に無い。削除を求められたら、この設定を no に戻す。 規約 (確認日 2026-11-20)
CoinGeckoopen不可不可不可-無料の Demo は商用ライセンスの記載が無い。有料の商用プランなら表示可、API 再配信は不可。 規約 (確認日 2026-11-20)
Binance Spot (public)open未確認未確認不可-公開データの第三者表示と再配布の許諾を確認できていない。 規約 (確認日 2026-11-20)
U.S. Department of the Treasuryofficial可可未確認2026/11/21 01:12 JST米国連邦政府の公表統計。出典を明記して表示する。API 再配信は個別に確認する。 規約 (確認日 2026-11-16)
財務省 国債金利情報official可可未確認2026/11/21 01:12 JST公共データ利用規約(PDL1.0)。出典の記載が必要。加工した場合はその旨を書く。 規約 (確認日 2026-11-16)
C Research (derived)derived可可可-自社で計算した値。ただし計算の入力が公開不可の出典なら、出力も同じ扱いにする。 規約 (確認日 2026-11-20)
CoinMarketCapopen可未確認不可2026/11/21 01:11 JST商用の利用規約(無料の Basic プランを含む)で、自分のサイトでの表示と保存ができる。出典の表示とリンクが条件。再許諾は不可。利用者が個人の非商用の目的で使う製品であることが条件なので、法人向けの有料画面での表示は確認中。 規約 (確認日 2026-11-20)
Federal Reserve Boardofficial可可未確認-サイトの情報は、特記が無い限りパブリックドメイン。出典を明記する。見出しとリンクだけを載せる。 規約 (確認日 2026-11-20)
U.S. Securities and Exchange Commissionofficial可可未確認-sec.gov の情報は公開情報で、許可なく複製と再配布ができる。出典を明記する。見出しとリンクだけを載せる。 規約 (確認日 2026-11-20)
金融庁official可可未確認-公共データ利用規約(第1.0版)に準拠。出典を記載して利用できる。見出しとリンクだけを載せる。 規約 (確認日 2026-11-20)
日本銀行official未確認未確認未確認-利用条件のページを確認できていない。確認できるまで公開用では出さない。 規約 (確認日 2026-11-20)